まず、診断書の内容の確認、最近の勤務時間、業務内容変更の有無（昇進・配置換えなど）、直近の健康診断（既往歴など）客観的データーの確認を行います。　また、本人の話や上司や同僚からも状況確認を行い、情報収集・整理を行います。この時に勤務状況やハラスメントの有無の確認を行いましよう。病気の原因が業務由来なのか、私傷病かにより、会社対応も異なりますのでしっかり確認することが必要です。

休業手続きについては上司・人事とで連携し速やかに手続きに入ります。休業する従業員に対しては本人が安心できるように傷病手当金などの必要な事務手続きなどを説明します。

診断書の内容から従業員の休業中や復職時のバックアップ体制など今後の見通しについて上司・人事とで検討します。　ただし、主治医はその性質上（患者の意見のみしか聞けない）、患者の望み通りの診断書を作成する場合があります。そのために診断書の妥当性等について検討していく必要もあります。検討の際に産業医やセカンドオピニオンなどの意見を確認することも良いでしょう。

休業中は定期的な声かけや状況確認は必要ですがプレッシャーを与えるような頻回な連絡や言動は避けるようにします。

休職期間が長引いたり、対応が難しい場合は本人の同意を得て家族も交えた話し合いの場を持つことがあります。これは自傷行為防止の為や円滑な治療の為という理由の他に家族から訴えられる等の裁判トラブル防止の場合もあります。そういったトラブルを避けるために予め休業についての就業規則の策定や対応について弁護士に相談しておくことも良いでしょう。

復職には主治医の診断書が必ず必要になります。この際に主治医の具体的な意見も記入してもらうようにします。但し、主治医の意見は患者の意志に大きく左右されやすいので、本人の現状や上司・人事・産業医の意見も聞きながら受け入れ体制をきちんと整えてから復職へすすめていきます。